【わかりやすく解説】棚卸資産回転期間の意味、計算式、目安

企業が事業活動を行う上で、「資金繰りが問題なく行えている」ことはとても重要です。

資金繰りに問題があると倒産してしまうリスクも高くなるからです。

資金繰りが大丈夫かどうか？をチェックするためには下記の４つの指標を見ることをおススメします。

• 運転資金
• 売上債権回転期間
• 棚卸資産回転期間
• 仕入債務回転期間

今日はこの４つの指標の中から、棚卸資産回転期間について解説していきます。

【わかりやすく解説】棚卸資産回転期間の意味/計算式/目安

棚卸資産回転期間とは、棚卸資産を効率よく販売できているかを測る指標になります。

もう少しかみ砕いて説明すると、在庫商品が滞留することなく売れているか？が分かります。

棚卸資産回転期間の計算式は下記の通り求めることが出来ます。

棚卸資産回転期間の理想的な目安は業種によってバラバラですが、だいたい１ヶ月前後でしょうか。

後ほど紹介する業種平均も参考にしてみてください。

棚卸資産が滞留せず販売できている方が企業にとっては良いことですので、棚卸資産回転期間は短い方が理想です。

また、棚卸資産回転期間を複数年で見た場合は長くなっているよりも短くなっている方が良いですよね。

【実践】棚卸資産回転期間を自分で計算してみよう！

では実際に棚卸資産回転期間を自分の手で計算してみましょう。

私の好きな企業の１つであるブリッジインターナショナル（7039）の有価証券報告書を参考に見てみましょう。

• 棚卸資産：仕掛品の298（千円）と、貯蔵品の3,862（千円）＝4,160（千円）
• 月商：売上高の3,646,192（千円）÷12（ヶ月）＝303,849（千円）

棚卸資産回転期間＝棚卸資産（4,160）÷月商（303,849）＝0.014ヶ月

【業種比較】棚卸資産回転期間の目安とは？

業種によってバラつきはありますので、多少なりとも業種の傾向は知っていると良いと思います。

業種ごとに調べるためには、政府統計の総合窓口（ e-Stat）の中小企業実態基本調査が参考になります。

中小企業実態基本調査 令和２年確報（令和元年度決算実績） 確報 | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口 (e-stat.go.jp)

政府統計の総合窓口（ e-Stat）のデータをもとに、業種ごとの棚卸資産回転期間を求めてみました。

業種	棚卸資産回転期間
建設業	１．０８ヶ月
製造業	１．３６ヶ月
情報通信業	０．５０ヶ月
運輸業、郵便業	０．１２ヶ月
卸売業	０．７１ヶ月
小売業	０．７７ヶ月
不動産業、物品賃貸業	４．８３ヶ月
学術研究、専門・技術サービス業	０．２９ヶ月
宿泊業、飲食サービス業	０．１４ヶ月
生活関連サービス業、娯楽業	０．２１ヶ月
サービス業（他に分類されないもの）	０．３５ヶ月

業種によって棚卸資産回転期間はバラバラですが、基本的にはほとんどの業種で１ヶ月以内を切っています。

みなさんの気になる企業の棚卸資産回転期間はいかがでしょうか？

ぜひ、ご自身の気になる企業だけでなく同業他社とも比較して調べてみてください。

【チェックポイント】棚卸資産回転期間を株式投資に活かす

棚卸資産回転期間が短ければ在庫商品が早く売れているということです。

逆に棚卸資産回転期間が長ければ在庫商品が売れるまでに時間がかかっているということです。

棚卸資産回転期間を見るときの重要なポイントは、単年ではなく複数年（最低でも３年）で見ることです。

複数年で見た場合に棚卸資産回転期間がどのような推移をたどっているかで、企業の商品の売れ行きが見えたりします。

ぜひ、関心のある企業の棚卸資産回転期間は複数年でチェックしてみてください。

【補足】棚卸資産回転期間は「売上原価」で計算することもある

これまでは棚卸資産を「売上高」で割って棚卸資産回転期間を計算してきましたが、「売上原価」で計算することもあります。

その理由としては、売上原価には売上高に含まれるその他利益が加味されないので、純粋に棚卸資産が何回転したのかを把握しやすくなるためです。

ただし、財務分析であれば「売上高」で棚卸資産回転期間を計算して十分です。

もし在庫管理の観点で正確に見たいということであれば、「売上原価」を利用しましょう。

売上原価を使った場合の棚卸資産回転期間の計算式は下記の通り求めることが出来ます。

まとめ

棚卸資産回転期間について解説してきました。

棚卸資産回転期間は基本的には1ヶ月前後（1ヶ月未満がほとんど）です。

関心のある企業の棚卸資産回転期間は一度調べてみても面白いかと思います。