iDeCo（イデコ）はやってますか？
- やってみたいけど分からないことが多すぎて一歩踏み出せない
- やってはいるけど仕組みやメリット、デメリットについて理解出来ていない
このような方が多いのではないでしょうか？
具体的に下記のような疑問がある方向けにまとめてみました！
- 節税になるって聞くけど具体的に良く分からない
- メリットとデメリットについて知りたい
- 投資信託と何が違うの？
- 投資先が色々あってどこに投資すれば良いかよく分からない
【結論】iDeCo(イデコ)で節税しながら資産運用
iDeCo（イデコ）とは「個人型確定拠出年金」の愛称で、老後資金を作るための年金制度のことです。
積立ながら資産形成をしていくという点では投資信託と似ていますが、下記２つの点で投資信託とは違います。
- 積立時/運用時/受取時に税制上の優遇措置が設けられている
- 引き出せる年齢が決まっている
こちらの特徴については後述しますが、具体的にiDeCo（イデコ）のメリット・デメリットについて解説していきます。
メリット～節税効果～
iDeCo（イデコ）のメリットは積立時/運用時/受取時に税制上の優遇措置があることで、節税をしながら資産運用が出来るという点です。
具体的な節税効果について説明すると下記の通りです。
「積立時」の節税効果
積み立てた掛金の”全額”が所得控除になります。
これが「積立時」の節税効果です。
もし年収500万円の人が月2万円積み立てた場合は年間4万8000円の節税効果があります。
詳細については下記シュミレーションでご自身でやってみてください。
シミュレーション結果 | 個人型確定拠出年金（iDeCo） | 楽天証券 (rakuten-sec.co.jp)
「運用時」の節税効果
さらに運用益も”全額”が非課税になります。
一般的に投資の利益は20.315％の税金が課せられます。
もし仮に株式投資で100万円の利益が出た場合は、100万円×20.315％の税金が掛かり、手元には約80万円残ります。
しかしながらiDeCo（イデコ）であれば丸々利益100万円を手にすることが出来るのです。
「受取時」の節税効果
受取時に下記２つの「控除」が選択出来、一定額を非課税にすることが出来るのもメリットです。
- 退職所得控除
- 公的年金等控除
具体的な節税効果について解説します。
「退職所得控除」で節税効果を受ける場合
退職所得控除で節税効果を受けるためには、一時金として一括で受け取る方法を選ぶ必要があります。
そうすることで退職所得控除を受けられ、一定額を非課税にすることが出来ます。
下記の計算式に当てはめて求めることが出来ます。
例えば、25年勤務されている会社を辞められ、1000万円の資産が出来ていたとしましょう。
その場合の控除額は下記の計算式で求められます。
800万＋70万×（25年-20年）＝1150万
つまり全額控除になりますね！
「公的年金等控除」で節税効果を受け取る場合
公的年金等控除で節税効果を受けるためには、年金として分割で受け取る方法を選ぶ必要があります。
そうすることで公的年金等控除を受けられ、一定額を非課税にすることが出来ます。
下記計算式に当てはめて求めることが出来ます。
しかしながら、iDeCo（イデコ）を年金形式で受け取ってしまうと、受取年金額が上乗せされ、住民税・健康保険料が高くなってしまう可能性もあるので、一時金として受け取る方が良いかなと個人的には考えています。
デメリット
iDeCo（イデコ）のデメリットは下記３つです。
- 原則６０歳以上でないと引き出せない
- 元本割れリスクがある
- 退職金をもらうタイミングで貰うと税金が掛かってしまう
原則６０歳以上でないと引き出せない
iDeCo（イデコ）は老後資金を作ることを目的に作られた制度で、その為の税制上の優遇処置を設けていますので、６０歳以上まで引き出せないという縛りがあります。
したがって、６０歳まで引き出せないということを念頭に計画的に積み立てましょう。
元本割れリスクがある
投資商品である為、株式を購入した場合は元本割れリスクがあることは考えておきましょう。
元本割れリスクがない定期預金の選択肢もありますが、それだと資産は増えないですね(笑)
後述しますが、年齢に合わせて投資すべき商品選びは慎重にやった方が良いと思います。
職場で退職金を受け取る場合は節税効果が得られない
会社員勤めの方であれば会社からの退職金を受け取ることもあると思います。
実は悲しい現実が1つあり、会社から受け取る退職金の退職所得控除と、iDeCo（イデコ）の退職所得控除を同年で2回使うことが出来ません。
さらには会社から受け取る退職金を退職所得控除した場合、将来19年間はiDeCo（イデコ）で退職所得控除を使うことが出来ないのです…
ただ、iDeCo（イデコ）を先にもらって退職所得控除を使っていれば、会社の退職金を退職所得控除出来る期間が短縮（将来4年間はダメ）されます。
つまり、まとめるとこんな感じです。
- 会社の退職金と、iDeCo（イデコ）を同年で2回退職所得控除出来ない
- 会社の退職金→iDeCo（イデコ）で退職所得控除を使う場合は14年間出来ない
- iDeCo（イデコ）→会社の退職金で退職所得控除を使う場合は4年間出来ない
退職時期を意図的に遅らせるというのは至難の業ですが、退職所得控除を使うタイミングによって控除を受けられるかどうかが決まる点だけ押さえておいてください。
会社員の方はもしかすると受取時だけ税金が掛かるかも…という意識で(笑)
【基礎】iDeCo（イデコ）の仕組み
iDeCo（イデコ）の仕組みについて解説していきます。
ザックリとiDeCo（イデコ）について知っているけど、さらに具体的に理解したいという人は読み進めてみてください。
ここから先はiDeCo（イデコ）について基礎的なことを深掘りしたいという方だけ読んで頂ければ♪
iDeCo（イデコ）とは？
「個人型確定拠出年金」の愛称で、老後資金を作るための年金制度のことです。
加入条件は？
原則として、日本在住の20歳以上～60歳未満であれば加入できます。
ただし、会社員で会社が用意してくれている企業型確定拠出型年金に加入している場合は、勤務先がiDeCo（イデコ）同時加入を認めていれば加入できます。
いくらから積立可能か？
月々5,000円から積立可能です。
プラスは1,000円単位で上乗せすることが出来ます。
しかしながら積立可能上限は決まっているので、ご注意ください。
積み立ての上限は？
積立可能上限は職業によって変わってきます。
下記の表を参考にご自身が積立できる可能額を調べてみてください。
【悩み解決】積み立てるならどこに商品！？
iDeCo（イデコ）でどの商品を選ぶか？は悩ましいテーマだと思います。
個人的には20代～40代のような若い方であれば”外国株式（先進国、アメリカ）”へ100％投資で良いと思います。
外国株式であれば年利7％くらいが期待できるので、複利運用で将来の資産を形成していきましょう。
さらには積立投資で長期運用を前提に投資していれば、よっぽどのことがない限り負けにくいかなと考えています（歴史が証明）。
なぜ長期的な積立投資が負けにくいのか？過去記事にまとめていますので参考にしてみてください。
iDeCo（イデコ）と投資信託のインデックス投資の考え方は一緒ですので、内容が違うと思われるかもしれませんがお気になさらず。
５０歳以上の方、もしくはiDeCo（イデコ）を引き出せる年齢に近づいてきた方は”債券”の割合を増やすことをおススメします。
債券はリターンは小さいものの、値動きの変動幅が小さいためリスクは小さくなります。
リターンは小さくても預貯金に比べるとリターンは大きいのでおススメです。
まとめ
iDeCo（イデコ）についてまとめました。
将来の老後資金の為に資産運用をしつつ節税効果を狙えるiDeCo（イデコ）はやるメリットは大きいと思います。
まだチャレンジ出来ていない人はチャレンジしてみてください。
