株式投資の信用取引についてメリット・デメリットを教えて！
最近よく聞くけど、いまいち信用取引について分からないんだー
株式投資をやっていると「信用取引」という言葉を聞いたことがあるけど、いまいち分からないという方も多いのではないでしょうか？
「空売り」「信用売り」「レバレッジ」などよく耳にすると思いますが、まさにこのような取引手法は信用取引によってなされています。
今日は信用取引について株初心者でもわかりやすくメリット・デメリットについて解説していきます。
信信用取引とは｜株初心者でもわかるメリット・デメリット
信用取引のメリット・デメリットについて解説していきます。
そもそもの信用取引についての「基礎講座」はこの後のパートでご紹介しますので、まずは信用取引のメリット・デメリットについてご理解いただければと思います。
信用取引のメリットについて
信用取引のメリットは以下の２つです。
- 自己資金の約３倍の取引を行うことが可能
- 空売りが出来る
自己資金の約３倍の取引を行うことが可能
普通の株式投資では、自己資金以上の取引を行うことは出来ません。
※普通の株式投資は「現物取引」と言います
しかしながら、信用取引を行うと自己資金の約３倍の取引が可能になってしまうのです。
多くの証券会社が３．３倍までの取引を可能にしています。
もし１００万円の自己資金があれば、現物取引では１００万円の株式しか取引できませんが、信用取引では３．３倍の３３０万の株式を取引することが可能になります。
その分、利益と損失の両方が大きくなってしまいます。
空売りが出来る
空売りが出来るというのも信用取引のメリットです。
普通の株式投資（現物取引）では、株式を買うことは出来ても売ることは出来ません。
よって、株価が上昇すれば儲かりますが、下落すると損をしてしまいます。
しかし、信用取引では株を売ることが出来るので、空売りをして株式の下落局面でも利益を出すことが可能になります。
ただし、後で紹介しますが空売りできる銘柄は決まっていますので、何もかも空売りできるわけではないということだけご注意ください。
信用取引のデメリットについて
信用取引のデメリットは以下の３つです。
- 自己資金の約３倍を取引できる分、損をするリスクが上がる
- 株主優待と、配当金をもらうことが出来ない
- 現物取引よりも手数料が割高
自己資金の約３倍を取引できる分、損をするリスクが上がる
言わずもがなですが、自己資金の約３倍の取引が出来るわけなので、儲ける幅も大きくなりますが、損するリスクも格段に上がるわけです。
よってレバレッジをかけれることは利益を大きく上げれるという観点では良いのですが、大きく損をする可能性があるということは常に理解しておいてください。
ただし取引が出来る限界がありますので、証券会社は委託保証金維持率が低下すると「追加でお金を入金してくださいね」と追証メッセージを発令し教えてくれる仕組みになっています。
もし、証券会社の指示に従わずに追証を解消しなければ強制決済をされてしまいます。
追証とは？
信用取引では委託保証金という担保金を預ける必要があります。
もし預けている委託保証金額に対して、信用取引の損失が大きくなった場合（最低委託保証金維持率を下回った場合）に追証という「追加で委託保証金を入金してください」というメッセージが出ます。
一般的には委託保証金維持率が２０％を下回った場合に追証が出ます。
ちなみに一般的には委託保証金は最低でも３０万円以上の入金をしないと信用取引が出来ないルールとなっています。
株主優待と、配当金をもらうことが出来ない
信用取引で株式を買っても株主優待と配当金は受け取ることが出来ないルールとなっています。
その理由としては信用取引で購入した株式の名義は投資家名義にならないからです。
ただし、信用買いをした場合は配当金が受け取れない代わりに配当落調整金を受け取ることが出来ますので、その分はプラスになります。
逆に、信用売りをしている場合は配当落調整金を支払う必要がありますので、その分マイナスになります。
現物取引よりも手数料が割高
現物取引の場合は、株を売買した時にかかる取引手数料だけ良いのですが、信用取引の場合は複数の手数料がかかってしまいます。
ここでは細かい説明は省略させて頂きますが、以下のような手数料がかかります。
「信用買い」にかかる手数料
- 取引手数料
- 金利（日歩）
- その他費用（管理費、名義書換料）
「信用売り」にかかる手数料
- 取引手数料
- 貸株料
- 品貸料（逆日歩）
- その他費用（管理費、名義書換料）
【株初心者向け】信用取引の基礎講座
信用取引とは、証券会社からお金を借りて株式を買ったり、株券を借りて株式を売ったりする取引のことです。
その為には現金や株式を担保として証券会社に預け入れます。
担保金の代表例が委託保証金で、最低でも３０万円以上の入金が必要です。
また、信用取引をするためには信用取引口座を別に作る必要があります。
信用取引には２種類あり、制度信用取引と、一般信用取引があります。
何が違うかというと、制度信用取引とは証券取引所が定めた銘柄だけが取引できる信用取引のことで、一般信用取引とは証券会社が定めた銘柄に対して信用取引が出来ます。
制度信用取引：証券取引所が指定している銘柄だけが信用取引可能
一般信用取引：証券会社が指定している銘柄が信用取引可能
- 一般信用取引のほうが信用取引できる銘柄数が多いが、その分手数料が高いことが多い
- 一般信用取引は株式の決済期限が無期限の証券会社もありますが、制度信用取引の場合は６か月以内に決済期限が来るというのも特徴
- 制度信用取引を行った場合は６ヶ月以内に決済をしなければいけません
空売りが出来る銘柄は「貸借銘柄」と言われる銘柄だけしか出来ない点はご注意ください。
また、「貸借銘柄」は制度信用取引のみ扱うことが出来ます。
【実践編】信用取引はどういう時にやるの！？
最後に実際に信用取引はどういう時にやるのか？について解説していきます。
個人的には大きく３つ信用取引を行う意義があると思っています。
- レバレッジをかけて大きく勝負をしたい場合
- 空売りして儲けたい場合
- 保有銘柄の下落局面時のリスクヘッジとして
レバレッジをかけかけて大きく勝負したい場合
これは大きく損をすることを想定しながらも勝てる根拠があればやっていただければと思います。
レバレッジをかけることが出来る分、勝てれば大きく利益を出すことが出来ますが、負ければ大きな損失を抱える点だけご注意ください。
大きく勝負に出たい場合に信用取引は使える手法の１つです。
空売りをして儲けたい場合
空売りが出来るのが信用取引の大きな特徴の１つです。
下落局面であったり、暴落しそうな株式に対しては売りで勝負をして利益を出す方法もあります。
株価が下落しそうだなーと思えば信用取引で空売りにチャレンジしても面白いかもしれません。
保有銘柄の下落局面時のリスクヘッジとして
必ずしも保有銘柄は上がり続けることはないです。
もし保有銘柄が下落局面に差し掛かった時、現物取引だけだと指をくわえて株価が下がって損失が出続けることを眺めているだけです。
しかし空売りが出来ると、下落局面で売りポジションを持ち損失を打ち消すことが出来ます。
この様なテクニックが使えるようになると、保有銘柄の下落局面時でも損失を最小限に抑えることが出来ます。
その後、株式が上昇トレンドに転換したら空売りしたポジションを決済して、現物取引だけにすれば良いと思います。
決済期限が６ヶ月というルールがあることはご注意ください
まとめ
信用取引についてまとめてみました。
信用取引はレバレッジをかけることが出来ること、空売りが出来ることが最大のポイントです。
個人的には現物取引をメインにしつつも、保有銘柄の下落局面でのリスクヘッジとかで信用取引を使うのは良いかと思いますが、それ以外では基本的にメリットを感じていません。
それぞれの株式手法があると思いますので、あなたにとっての信用取引のメリットを見出してみてください。
